日本人の平均寿命は着実に延びてきており、人生100年時代が叫ばれるようになりました。少子高齢化はすでに始まっていますが、それが顕著になるのが2025年問題です。超高齢化社会に突入すると国の財政が悪化し、税収が減少して景気悪化につながると言われています。
そして、看護師不足はさらに加速し、現場の看護師に負担がかかるようになるのです。2025年問題の影響を特に受けやすいのは看護と介護業界で、その激務から看護師と介護士の成り手はさらに減少すると予測されています。
2025年問題に備えるためには、生活習慣病の予防が大切です。突発的に重大疾病が発症するケースは意外と少なく、生活習慣病を放置しておくことで脳梗塞や心筋梗塞などが発症することが多いでしょう。
2025年問題は医療機関や介護施設が努力するだけでは対応が難しく、国民一人ひとりの健康意識を高めていく必要性があります。健康になれば病院に通院する頻度は減り、それが看護現場の負担軽減、さらに患者から見た医療費の節約にもなるわけです。
看護業界ができる対策は、看護師不足を解消することでしょう。2025年問題は政府主導で解決策が模索されていますが、民間病院もできることから実践していく必要があります。出産、育児に伴った休職、復職の支援をさらに勧めていく必要があるでしょう。
潜在看護師を減らしていけば、看護師不足の緩和に加えて日本経済の底上げにもつながります。さらに、介護ロボットを開発するなど、人への依存度を下げていくことも大切です。もし2025年問題における対策を何もしなければ、看護師は20万人以上も不足すると考えられているので、早急の対応が望まれます。